母子健康手帳はいつもらえる? もらう時期と申請方法や使い方などまとめてみた

母子健康手帳はいつもらえる? もらう時期と申請方法や使い方などまとめてみた

妊娠がわかって、「母子健康手帳がもらえる」とウキウキしている妊婦さんもいらっしゃると思います。

妊娠したら、母子健康手帳をもらえますが、「母子健康手帳っていつ、どこでもらうの?」と疑問に思っている妊婦さんも多いのではないでしょうか。

母子健康手帳は、妊娠中から出産後まで、ママと赤ちゃんの健康管理に欠かせないものです。

そこで、今回は、母子健康手帳のもらう時期と申請方法、その使い方について解説します。

母子健康手帳とは?

母子手帳

母子健康手帳とは、妊娠中の妊婦さんや出産時の記録、また生まれた赤ちゃんの健康状態から6歳になるまでの経過を記録するために交付されるものです。予防摂取や健康診査の際にも必要になります。

日本における母子健康手帳の交付は、昭和17年(1942年)の「妊産婦手帳規定」から始まっており、当時の名称は「妊産婦手帳」です。

母子健康手帳が生まれた戦後の日本、その頃の日本は子どもの感染症がはやり、健康管理の一環で作られたようです。

なお、母子健康手帳の発行は各市区町村が行っています。

母子健康手帳はいつもらうの?もらう時期は?

母子健康手帳をもらう時期は具体的には決められていません。
母子健康手帳の交付時期は色々ですが、妊娠週数でいうと約6週~10週の頃です。
病院で妊娠検査を行い、胎児の心拍が確認でき、妊娠が確定してからもらうのが一般的です。

医師から母子健康手帳をもらうよう案内されるので、案内されたら住民票のある市区町村の窓口にもらいにいきましょう。病院によっては、「妊娠届出書」を出される場合がありますが、これがなくても母子健康手帳は交付されます。

あかめ
外国人用に英語版や中国語版などの母子健康手帳を発行している市区町村もあります!外国人の妊婦の方には一度行政に聞いてみることをオススメします。

母子健康手帳が交付される場所は?

母子健康手帳が交付されるのは、住民登録をしている市区町村です。交付場所は、市区町村によって異なりますが、およそ以下のところです。

  • 市区町村の役所
  • 保健センター

また、母子健康法第15条では、妊娠した場合は速やかに市区町村へ届け出を出さなければいけないと定められています。

なお、母子健康手帳を申請する際に必要なものや妊娠届出書に記入する内容は以下の通りです。

母子健康手帳を申請する際に必要なものは?

母子健康手帳をもらう際には、以下のものが必要です。

  • 本人確認書類(運転免許証、保険証など)
  • 印鑑
  • 妊娠届出書

先ほども述べましたが、妊娠届出書は病院が提供する場合がありますが、そうでなければ市役所や区役所で妊娠届出書に記入するか、自治体のホームページからダウンロードして提出する方法もあります。

また、2016年からマイナンバーの運用が始まり、妊娠届出書にマイナンバーの記載が必要になった自治体もあります。妊婦さん本人のマイナンバーが必要になりますので、あらかじめ用意しておくと良いですね。
必要かどうかはホームページなどで確認しておきましょう。

妊娠届出書に記入する内容

  • 妊婦の氏名、生年月日、住所、電話番号など
  • 出産予定日
  • 妊娠検査した医療機関名、住所、電話番号
  • 過去の妊娠や病気の情報
  • お酒やたばこなどの生活習慣

万が一、母子健康手帳をなくした場合は、「母子健康手帳再交付申請書」を提出すると再発行が可能です。

母子健康手帳の他に何がもらえるの?

母子健康手帳は、妊娠届を提出すると、当日受け取ることができます。市区町村によります、その他以下のようなものがもらえます。

  • マタニティキーホルダー
  • 妊娠健康診査受診票(14枚)
  • 妊娠歯科健康診査受診票
  • 妊婦子宮頸がん検診受診票(1枚)
  • 妊婦超音波検査受診票(1枚)
  • 出生連絡票(出生通知票)
  • 母親学級、両親学級の案内
  • 母子健康手帳副本
  • その他、市区町村の子育て情報ブックなど

妊娠健康診査受診票というのは、今後の妊婦検診を受けるための費用を補助するクーポン券です。
妊婦検診は、妊娠・出産は病気ではないため費用は自己負担とされています。しかし、妊婦検診の負担が大きいため、妊婦検診については費用の公的負担が行われています。全額が補助されるわけではありませんが、負担額はかなり軽減されます。

「妊娠健康診査受診票」は再発行ができないので、絶対に無くさないよう注意しましょう。

出生連絡票(出生通知票)とは、赤ちゃんが誕生したときの手続きの1つです。
出生届とは異なりますので、出生届も出生連絡票(出生通知表)も両方提出しましょう。

出生連絡票を提出することで、出生4ヶ月以内に助産師や保健師などが自宅を訪問し、赤ちゃんの身長や体重などを測定し、妊産婦や乳幼児に対して保健指導や育児のアドバイスをしてくれます。特に初めての出産だと悩むことも多いかと思いますので、積極的に利用しましょう。

母子健康手帳の使い方は?

ここからは、母子健康手帳の妊娠中と出産後の使い方につて、説明します。

妊娠中

母子健康手帳は、妊婦検診の際に毎回提出し、妊娠中の経過を医療機関に記入してもらうものです。
補助券などが交付されている場合は母子健康手帳と一緒に提出しましょう。
補助券に関しては出産までに使い切るように決められていることがほとんどなので、忘れずに持参して使い切りましょう。

また、母子健康手帳には自分自身で記入するページも多くあるので、最終月経日や出産予定日、妊娠月数の自分の体調の変化など、気になったことは書き留めておきましょう。

出産後

出産後は、分娩の状態や赤ちゃんの発育状態を記録していきます。
また、出産直後は出生証明書の提出時に必要で、パパやママの会社から母子健康手帳の出生届済証明の提出を求められることもありますので、出生届済証明書の役所の署名・捺印を確認し、コピーしたものを提出するようにしましょう。

その後は、赤ちゃんの予防接種、検診、発育の記録として、母子健康手帳は大きな役割を担っていきます。
妊娠中や食事、育児に関することも掲載されているので、記録だけでなく、このような情報も活用しましょう。

母子健康手帳は妊婦さんと赤ちゃんの成長の記録

いかがでしたか。

今回は、母子健康手帳をもらう時期、申請方法、使い方などを解説してきました。

母子健康手帳は、妊娠中の妊婦さんの健康状態や赤ちゃんの成長、発育の記録がたくさん詰まっています。

単なる育児日記ではなく、検診の結果や予防接種の記録は、赤ちゃんの成長後も必要となる場合がありますので、無くさないよう、大切に使っていきたいですね。

ABOUTこの記事をかいた人

あかめ

30代の助産師ブロガー。 高校を卒業するまで海外で過ごし、20代で丸の内OLや海外でボランティアを経験。海外ボランティア先で出会った助産師に衝撃を受け、30歳から助産師を目指すことに。現在は助産師として働き始め、妊娠中のママや赤ちゃんと向き合っています。 「女性が笑顔になれる社会を目指す!」を目標に、これまでの女子活や助産師の経験を活かし、お役に立てる情報をブログで発信しています。